都市の概況
    都市の密度
    都市の軸
    人の動き
    道路状況
まずはじめに、人口や店舗の分布から、おおまかな都市構造を見てみましょう。
居住人口や労働人口高齢者人口、
産業活動の従業員数などの密度の分布から都市の姿が見えてきます。
公共交通利用が便利な場所(公共交通利用圏)と人口や商業の配置の関係から、
都市構造が見えてきます。
都市間の移動量(トリップ)や移動時間など、
人の動きに関わる数値から都市の姿が見えてきます。
道路状況とは、道路の混雑状況、公共交通の分担率を表現するものです。

データの紹介

  掲載データリスト
  都市の概況   ※人口分布、昼間人口分布、販売額分布
テーマ 高さ 備考
指標 出典 指標 出典
人口分布 夜間人口 国勢調査(平成17年) 夜間人国密度 国勢調査(平成17年)
昼間人口分布 昼間人口 国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成12・13年) 昼間人口密度 国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成12・13年) 平成12年は国勢調査、平成13年は事業所企業統計
販売額分布 小売業年間販売額 商業統計調査(平成19年) 小売業年間販売額密度 商業統計調査(平成19年)
  都市の密度   ※人口分布の経年変化、昼間人口分布の経年変化、販売額分布の経年変化、将来の人口分布の経年変化、昼夜間の人口比...
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指標 出典 指標 出典
人口分布の経年変化 夜間人口 国勢調査(昭和45、50、55、60年、平成2、7、12、17年) 夜間人口密度 国勢調査(昭和45、50、55、60年、平成2、7、12、17年)
昼間人口分布の経年変化 昼間人口 国勢調査、事業所統計調査等のリンク(昭和55・56年、昭和60・61年、平成2・3年)、国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成7・8年、平成12・13年) 昼間人口密度 国勢調査、事業所統計調査等のリンク(昭和55・56年、昭和60・61年、平成2・3年)、国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成7・8年、平成12・13年) 昭和55、60年、平成2、7、12年は国勢調査、昭和56、61年、平成3年は事業所統計、平成8、13年は事業所・企業統計
販売額分布の経年変化 小売業年間販売額 商業統計調査(昭和54、57、60、63年、平成3、6、11、16、19年) 小売業年間販売額密度 商業統計調査(昭和54、57、60、63年、平成3、6、11、16、19年)
将来の人口分布の経年変化 夜間人口 国勢調査(平成17年)、推計値(平成27、37年)※1 65歳以上人口割合 国勢調査(平成17年)、推計値(平成27、37年)※1 ※1「人口推計の方法」参照
昼夜間の人口比 昼夜間人口比 国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成12・13年) 昼夜間人口比 国勢調査、事業所・企業統計調査等のリンク(平成12・13年) 平成12年は国勢調査、平成13年は事業所企業統計
高齢化の状況 65歳以上人口 国勢調査(平成17年) 65歳以上人口割合 国勢調査(平成17年)
第2次産業の密度 第2次産業従業者数 事業所統計調査(昭和50年)、事業所・企業統計調査(平成18年) 第2次産業従業者密度 事業所統計調査(昭和50年)、事業所・企業統計調査(平成18年)
第3次産業の密度 第3次産業従業者数 事業所統計調査(昭和50年)、事業所・企業統計調査(平成18年) 第3次産業従業者密度 事業所統計調査(昭和50年)、事業所・企業統計調査(平成18年)
若者の居住地の変化 平成7年15~19歳人口、平成17年25~29歳人口 国勢調査(平成7、17年) 平成7年15~19歳人口密度、平成17年25~29歳人口密度 国勢調査(平成7、17年)
  都市の軸   ※公共交通利用圏と働く場所との関係、公共交通利用圏と人口分布の関係、公共交通利用圏と高齢者分布の関係、通勤通学に公共交通を使う人の割合、公共交通利用圏と小売業販売額の関係
テーマ 高さ 備考
指標 出典 指標 出典
公共交通利用圏と働く場所との関係 事業所従業者数 事業所・企業統計調査(平成18年) 駅・バス利用圏※2 国土数値情報(鉄道(平成25年度)、バス停留所(平成22年度)) ※2「駅・バス利用圏の設定方法」参照
公共交通利用圏と人口分布の関係 夜間人口 国勢調査(平成17年) 駅・バス利用圏※2 国土数値情報(鉄道(平成25年度)、バス停留所(平成22年度)) ※2「駅・バス利用圏の設定方法」参照
公共交通利用圏と高齢者分布の関係 65歳以上人口 国勢調査(平成17年) 駅・バス利用圏※2 国土数値情報(鉄道(平成25年度)、バス停留所(平成22年度)) ※2「駅・バス利用圏の設定方法」参照
通勤通学に公共交通を使う人の割合 通勤通学時公共交通等利用人口 国勢調査(平成12年) 通勤通学時公共交通等利用割合 国勢調査(平成12年)
公共交通利用圏と小売業販売額の関係 小売業年間販売額 商業統計調査(平成19年) 駅・バス利用圏※2 国土数値情報(鉄道(平成25年度)、バス停留所(平成22年度)) ※2「駅・バス利用圏の設定方法」参照
  人の動き   ※天神、博多、小倉、黒崎、福岡、北九州、久留米、中洲
テーマ 高さ 備考
指標 出典 指標 出典
天神 天神までの移動時間 天神までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 天神までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
天神までの通勤・鉄道手段の総移動費用 天神までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 天神までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
天神地区を到着地とする移動量(全目的移動量) 天神地区着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 天神地区着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
天神地区を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 天神地区着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 天神地区着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
天神地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 天神地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 天神地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
博多 博多までの移動時間 博多までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 博多までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
博多までの通勤・鉄道手段の総移動費用 博多までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 博多までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
博多地区を到着地とする移動量(全目的移動量) 博多地区着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 博多地区着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
博多地区を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 博多地区着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 博多地区着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
博多地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 博多地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 博多地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
小倉 小倉までの移動時間 小倉までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 小倉までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
小倉までの通勤・鉄道手段の総移動費用 小倉までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 小倉までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
小倉地区を到着地とする移動量(全目的移動量) 小倉地区着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 小倉地区着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
小倉地区を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 小倉地区着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 小倉地区着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
小倉地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 小倉地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 小倉地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
黒崎 黒崎までの移動時間 黒崎までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 黒崎までの移動時間 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
黒崎までの通勤・鉄道手段の総移動費用 黒崎までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年) 黒崎までの総移動費用 北部九州圏パーソントリップ調査(平成17年)
黒崎地区を到着地とする移動量(全目的移動量) 黒崎地区着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 黒崎地区着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
黒崎地区を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 黒崎地区着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 黒崎地区着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
黒崎地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 黒崎地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 黒崎地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
福岡 福岡市を到着地とする移動量(全目的移動量) 福岡市着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 福岡市着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
福岡市を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 福岡市着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 福岡市着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
福岡市を到着地とする移動量(私用目的移動量) 福岡市着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 福岡市着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
北九州 北九州市を到着地とする移動量(全目的移動量) 北九州市着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 北九州市着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
北九州市を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 北九州市着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 北九州市着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
北九州市を到着地とする移動量(私用目的移動量) 北九州市着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 北九州市着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米 久留米市を到着地とする移動量(全目的移動量) 久留米市着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米市着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米市を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 久留米市着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米市着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米市を到着地とする移動量(私用目的移動量) 久留米市着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米市着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米地区を到着地とする移動量(全目的移動量) 久留米地区着全トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米地区着全トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米地区を到着地とする移動量(通勤目的移動量) 久留米地区着通勤トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米地区着通勤トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
久留米地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 久留米地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 久留米地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
中洲 中洲地区を到着地とする移動量(私用目的移動量) 中洲地区着私用トリップ数 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年) 中洲地区着私用トリップ密度 北部九州圏パーソントリップ調査(昭和58年、平成5、17年)
  人口推計の方法
【推計手法】
推計に用いる手法は、「コーホート変化率法」と呼ばれる手法で、5歳階級男女別に2時点の変化率を算出し、それを基準年から伸ばして いく手法です。
算出した変化率は不変であり、同じ変化率を用いて、将来へ伸ばしていきます。
この手法により1kmメッシュ単位で推計しています。
  
【変化率の設定方法】
変化率は年齢別に以下のように設定しています。
・0~4 歳 :15~49 歳女性人口に対する男女別 0~4 歳人口の割合
・5 歳以上:5歳階級、男女別に H12→H17 の実績から変化率を設定
・単一メッシュで変化率を算
出した場合、大型開発などにより極端な変化率となる可能性があるため、周辺1メッシュを加えた計9メッシュで算出
  
【推計値の補正】
メッシュ単位で推計を行うため、コントロールトータルとして都市の総人口を国立社会保障人口問題研究所のコーホート別推計値にあわせて補正しています。
  
【推計年】
平成 17 年を基準年とし、平成 27 年、平成 37 年を推計します。
【留意点】
コーホート変化率法は固定した変化率を繰り返し使用するため、過小または過大に算出された変化率で将来に伸ばした場合、大きな誤差を生む可能性があるため、メッシュ単位の推計の取扱いには留意が必要です。
参考)メッシュ単位の将来人口推計手法を用いた都市構造の可視化に関する研究(中西賢也, 小坂知義, 赤星健太郎,石井儀光, 岸井隆幸)日本都市計画学会都市計画論文集 46-3 号, pp.445-450, 2011
  駅・バス停利用圏の設定方法
下図のとおり、駅利用圏は鉄道駅から半径 1km の範囲を含むメッシュ、バス停利用圏はバス停から半径 300m の範囲を含むメッシュとして、それぞれ設定しています。
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